ドローン操縦をおこなっていると、そのドローンを製作した会社によって癖や特徴があるのを肌で感じることが多いですよね。高性能ドローンといえばDJIのドローンですが、ドローン人気に火がつくキッカケになった、ドローンを作ったのは実はDJIではありません。parrot社が発売したparrot AR Drone 2.0なのです。そんなparrot社も近年では、ドローンの売り上げが伸び悩んでおり、DJIにおされている状況が続いています。世界最大のドローンメーカーDJIは2016年度の売上高は前年比60%増と好調な一方で、フランスparrot社は2016年の売り上げ予想1億590万ドルと見込んでいたものの、売り上げは9000万ドルと伸び悩み、目標を下回る結果になりました。そんな状況を打破するためフランスのparrot社は、ドローン部門の縮小を行うことを決定したそうです。

parrot社のこれからは?

ドローンメーカーの最大の強みはあらゆる分野の会社を傘下に収めていることです。parrotは現在買収計画を進めている段階で、「sensefly」「airinov」「mivasense」「pix4D」などを買収。ドローン関係の売り上げの18%は商用ドローンによるものです。そのため、parrotは今後このような商用ドローンに力をいれて、配送業務、農業業務、インフラ業務の技術ノウハウを身に付けて、その分野にあった専門の技術を蓄えて、市場の開拓をさらに行う見込みです。

リストラによる体制の再構築

parrotは今回の事業縮小の狙いの一つとして、事業全体の体制を見直す事があるようで、約1/3にあたる290人の社員をリストラすると発表しました。ドローンの人気先がけになった、A.R.Drone以降に発売されたドローンモデルも、どちらかと言えばホビードローンに近い印象を受けるドローンが多く、parrotの全体としての目標がやや見えにくくなってきていたようにも思います。そのような状況を打破するべく利益制の高い事業に方向転換することにより、ドローン事業の開発資源の見直しをはかるようです。今後はホビー路線の資源は縮小し、parrot社でなければできないような、収益性の高い商用ドローンの開発を進めることが予想されます。

高機能ドローンは圧倒的なDJI

ここまでparrotの事について話しましたが、実際のところドローンのシェアは文句なしのDJI一色です。近年は高性能ドローンの話題性もあいまってか、新規メーカーが参入する動きがみられましたが、注目を集めるだけで、なかなか実際の商品の売り上げには結びつかないようです。その理由の一つとして、DJIの作る高性能ドローンは長年培ってきたノウハウと中国の低価格路線が影響していると考えられます。こうなってくると、体力勝負になり、新規参入したメーカーではスタミナが持ちません。こういった背景のなかparrotも今岐路に立たされていることは事実。古参のparrotのこれからの動向に注目していきたいですね。