保険といえば、何かトラブルや事故が起きた時にかけておいて良かったと思うものですが、保険会社もドローンを活用しようとした試みを行っているのをご存知でしょうか?実際に損保保険ジャパン日本興亜は2016年7月にドローンの飛行許可を申請しています。
しかしここまできいても、保険会社にドローンは必要か?と思う方が大半だと思います。実際保険会社ではどのようにドローンを活用しているのでしょうか。

日本では避けれない大規模自然災害

日本に住んでいるかぎり避けることのできない自然災害ですが、保険があれば安心…でもないんです。大規模災害が起きた場合、多くの保険をかけている家庭が保険適用対象になり、保険会社もその対応におわれます。
その場合、実際に保険に適用されるかどうかの審査に大変時間がかかるため、保険業者もてんやわんやです。ここでドローンの登場です。保険会社はドローンを飛ばし、被害状況を早期に把握することができます。的確な被害状況を把握することにより支払いが迅速に行うことができるのです。
また被害状況の把握だけではなく、地方自治体や各企業と協力することにより、災害発生時の撮影、災害発生状態の地形観測など、今後の災害の予防にも役立たせて行く考えです。

交通事故でもドローンを活用

また日本興亜は交通事故での活用にDJIドローン「Inspire1」を導入することも既に発表しています。これまでは、地面から交通事故現場の写真を撮り、道路の勾配、幅などは人の手によって測量することで対処していました。しかしこれだけでは当日の事故状況を完全に再現することは不可能で、あとから事故状況の視覚化が大きな課題になっていました。
そこで日本興亜は事故現場の視覚化を実現するために、Inspire1を導入することを発表しました。実際に現場の上空を動画や写真で撮影し、現場をマッピングすることにより、後から3Dデータとして再現することができるのです。これにより道路の勾配や幅、環境を確実に把握することができます。
さらに3Dデータを再現することにより、事故シュミレーションを行う事が可能になり、ドローンを導入することによって、より確実なデータを得ることが可能になったのです。

日本興亜損保はドローンの講習を万全に

動画をみていただければわかるように、日本興亜はこれからっはドローンのエキスパートの外部企業から講義などを受け、ドローンの基礎技術や法律に関する知識をイチから身につけて、万が一の際に万全な状態で迎えられるように努力しているようです。