空を自由にとびまわり、悠々自適なドローンにみえますが、実はドローンの最大の敵は、墜落にあります。本当に開けた場所のみで飛行させれるなら、その心配もありませんが、実際は必要に応じて、ドローンにとって墜落の可能性がある場所での飛行を行う必要がある場合もあります。そんなとき、操縦士は墜落した場合は速やかな対処法を知っておくことが重要です。ケースによっては第三者の人にぶつかり障害を負わせるなんてこともあるかもしれません。迅速な対応を求められるため、事前に備える必要があるのです。

落下のリスクに備える

ここからは実際に落下した場合の対応を5つの項目にそって解説します。

1.しかるべき機関に連絡
落下した場所にかかわらず必要に応じて、病院・警察・消防に連絡すること。特に大型のドローンを使用していた場合。落下したドローンが発火する危険もある上、落下したドローンが人に当たった場合ただではすまない。ドローンは機体によっては10kgを越える。空中から落下すればさらに威力があがる。障害を負わせる危険があるため、速やかに警察、病院に連絡しよう。

2.落下した機体の確認
落下した機体には、まだ飛行を行うためのバッテリーが残っているはずです。このバッテリーは、落下の衝撃により破損している可能性があるため、すぐにバッテリーを外しましょう。そして、近くに燃え移るものがないことを確認してから、安置しましょう。
見た目に異常がなくても、バッテリーは時間差で爆発や発火したりするので、注意が必要です。

3.実際に人身事故が起きた場合
1の項目と若干被る部分もありますが、これは車の事故と同じです。人身事故が起きた場合は「国交省や空港事務所等に報告義務が発生」国交省航空局安全部無人航空機窓口へ連絡を行う必要があります。もちろん物でも同じです。建物や私有地の者を破損させた場合、連絡が必要です。連絡先は先ほどの窓口でOKです。

4.墜落したドローンの回収
ドローンは落下したからって、すぐにゴミに変わるわけではありません。見かたを帰るとただの粗大ゴミです。そのため、ドローンが墜落した場合は、すぐさまその落下地点へ移動する必要があります。回収を行わなければ罰則の可能性もあるため、注意が必要です。落下しても回収できる場所での飛行は必須です。万一の場合に備えて、保険をかけておけば、ロストした機体を捜索・回収費用(交通 費、宿泊費、捜索委託費用、機材の賃借費用等)を保険金額の10%を限度として頂けるケースもあるようです。

5.保険会社に相談
墜落した場合の対処法や、応急処置など、保険会社が万一の出来ごとに対応してくれます。ドローンの墜落は割とありえる事態なので、飛行させる際はかならず保険会社との連絡をすぐに取れるようにしておきましょう。

ドローンによる逮捕・違反

墜落の危険のあるドローンですが「墜落して大損した」ではすまない事態に陥ることもあります。ドローン操縦士なら誰しもが、ドローンの航空法はご存知だと思います。これらを違反すると警察にお世話になる可能性が高いのです。ドローンの場合カメラも装着されているため、それらを考慮するとプライバシー侵害の危険もつきまといます。それは知らなかったでは済まされないのです。

人口集中地区で無許可飛行をおこない、動画を録画し墜落させてしまったドローンを放置し、あげく住人が警察に届けて、無許可での飛行が発覚して、逮捕された。という事件もあります。実際に飛行し撮影を行う場合には、キチンと飛行許可を取る事が必須条件です。撮影・飛行時には本当にそこで飛行させても大丈夫なのかをちゃんと確認し、許可をとってから、ドローンの飛行に望みましょう。